社会貢献の一環として、阪南大学の全5学部の専任教員が講師となって開催する全6回の公開講座です。本学が得意とする分野の知の財産を惜しみなく提供し、現代社会に生かせる教養、時事問題を読み解く切り口をテーマにわかりやすく解説します。

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近年、訪日外国人旅行者数が急増し、昨年は2,869万人になりました。今後はリピーターが増えていくと思われますが、大阪の魅力は大阪城や通天閣だけではありません。この講座では「、私たちの生活に身近な大阪地下鉄（Osaka Metro）も観光資源になる」という可能性を探りながら、大阪の魅力を発見し、磨きをかけていく方法について考えます。一方で、旅行者が増えることによって経済効果が期待できる反面、さまざまなトラブルが起こっていることも事実です。旅行者の増加を手放しに喜ぶのではなく、私たちが観光とどのように向き合えばよいか、その方法についても探っていきます。

出身校：北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院博士後期課程修了，博士（観光学）
研究テーマ：観光まちづくり，観光ガバナンス
主要業績：『地域創造のための観光マネジメント講座』学芸出版社, 2016年（共著）／『観光による地域社会の再生』現代図書, 2014年（単著・観光学術学会平成27年度教育啓蒙著作賞受賞）／『地域資源を守っていかすエコツーリズム』講談社, 2011年（共編著・日本図書館協会選定図書）

とかくオリンピックでは、メダルの獲得だけに注目が集まりがちです。そんな社会的関心を反映してか、日本オリンピック委員会（JOC）は早々とこの6月、2020年東京オリンピックでの目標金メダル獲得数を30と宣言しました。しかし、メダルにだけ目を向けることは、オリンピックが我々にもたらす正負様々な影響から目をそらすことになります。スポーツは社会を映す鏡です。そして、オリンピックはその最たるものといえます。東京オリンピック開催を2年後に控え、この講義では、改めてオリンピック開催の意義と日本のスポーツの現状を、考えてみることとします。

出身校：University of Connecticut　Ph.D（スポーツマネジメント）
研究テーマ：スポーツ団体の組織行動、リーダーシップ
主要業績：「実践から読み解くスポーツマネジメント」晃学出版、2011年「スノーアスリートたちによる被災者支援」スポーツ産業学研究、2011年 「女性専用フィットネスクラブ選択へ影響を及ぼす要因の質的研究」スポーツマネジメント研究、2009年

メディアは社会の窓口です。中でも国民の「知る権利」を託されたジャーナリズムの役割は「第四の権力」として行政、司法、立法の三権を監視すること、そして社会の片隅に生きる声をあげられない人々に向き合い、背負わされた問題を社会に伝え、問いかけることではないでしょうか。本講座ではジャーナリズムを担うマスメディアの中でもドキュメンタリーを通し、今の時代が抱える社会問題を知り、解決に向けて尽力する人々の姿に触れる事で映像ジャーナリズムの可能性を考えます。

経　歴：1995年より民間放送局にて20年近く報道カメラマン、ディレクターとして勤務。2003年から3年半、ドイツBERLIN支局特派員。2017年より阪南大国際コミュニケーション学部准教授。
研究テーマ：ジャーナリズム論、コミュニケーション論
主要業績：日米同盟や里親制度のドキュメンタリー作品で関西写真記者協会協会賞、アジア太平洋放送連合賞、ギャラクシー賞、地方の時代賞、坂田記念ジャーナリズム賞、他。著書に石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞記念『日本のジャーナリズムはどう生きているか』、他。

ドナルド・トランプ大統領は、就任以来、独特な経済政策を打ち出してきました。民主党とはもちろん、これまでの共和党とも異なる方向性は、まさにトランプの経済政策といえるでしょう。しかし、トランプ政権と中小企業やベンチャーとの関係については、ほとんど注目されていません。ここでは、トランプ政権のこれも独特な中小企業政策を検討します。日本の場合との比較も含めながら、社会や経済における中小企業やベンチャー企業の役割を考えていきましょう。

経　歴：中小企業事業団（現 (独)中小企業基盤整備機構）、東京工業高等専門学校教授等を経て2016年より阪南大学経済学部教授。
研究テーマ：経済史(特に経済や社会における中小企業やベンチャーの役割)
主要業績：「三重構造—中小企業政策の展開と“ベンチャー”」谷口明丈・須藤功編『現代アメリカ経済史—「問題大国」の出現』有斐閣2017年、「戦後中小企業政策における組織化政策の変容—商工協同組合法改正問題を巡る議論を中心に—」『市場史研究』32号、2013年ほか。

ビジネスと「お金」とは、切っても切れない関係にあります。本講義では、ビジネスに不可欠なこのお金が、どのような仕組みで増える（減る）のかを、分かりやすく解説します。そこでは、金利という言葉がカギとなります。私たちは日常的に価値の判断を求められていますが、実は価値を適切に把握するためには、金利の役割を正しく理解する必要があるのです。金利の動きを見据えて適切な投資を手掛けることが、お金を増やすうえで何よりも重要なのです。投資行動と価値評価の関係を学ぶことで、お金が増えるプロセスを実感してください。

出身校：名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程修了　博士（経済学、名古屋大学）
研究テーマ：会計情報と株価の関連
主要業績：「企業による環境関連投資と財務情報」『阪南論集 社会科学編』第51巻第3号、pp.253-262、2016年。「財務情報にみる経営者心理」伊田昌弘監修『経営と情報の深化と融合』第7章、pp.105-120、税務経理協会、2014年。Yoshimi Chujo and Atsushi Shiiba “Optimal Disclosure Policy for Supplier Firms,” 　Proceedings of the eighth Accounting Research Workshop (University of Basle), VIb, 2013.2006年　日本経営分析学会学会賞受賞。

最近にわかに「2045年問題」が取り沙汰されています。世間では2045年にAIの知能が人間を上回って、これまで人間がやっていた仕事がほとんどAIに取って代わられることだと理解されているようですが、問題はそんなに易しいものではありません。2045年問題を唱えたレイ・カーツワイルは、人工知能が人間の能力を上回るのは2029年ごろで、2045年にはシンギュラリティ（技術的特異点）に至る知能の土台ができ上がっていると言っているのです。シンギュラリティとは何か、それが起きるとどうなるのか、最新の科学者や情報学者の説をもとにその正体を考察してみようと思います。

出身校：神戸大学経営学部経営学科
研究テーマ：マルチメディア・コミュニケーション・現実・仮想現実間インタラクションに関する研究
主要業績：『マルチメディア情報学概論』二瓶社、2006年/『デジタルコミュニケーション』晃洋書房、2007年/『経営と情報の深化と融合』税務経理協会、2014年

事前に参加申込みが必要です。FAX、E-mail、または下記申し込みフォームよりお申込みください。
お申込後、受講票をお送りさせていただきます。
※定員になり次第締め切らせていただきます。（先着順100名）

阪南大学あべのハルカスキャンパス公開講座係
電話：06-6654-5570　FAX:06-6654-5580
MAIL：harukas@office.hannan-u.ac.jp