2023.2.24

2023大学院企業情報研究科国際シンポジウム「ベイエリア経済振興と産官学連携の役割」を開催しました

 2023年2月2日に、阪南大学大学院企業情報研究科主催で国際学術シンポジウム「ベイエリア経済振興と産官学連携の役割」を、対面・遠隔の両面で開催いたしました。阪南大学大学院では2001年から定期的に国際シンポジウムを開催しており、今年で11回目の開催となります。なお、このシンポジウムは広東外語外貿大学および研究・イノベーション学会との共催であり、一般財団法人大阪科学技術センターの後援を受けています。

 今年度は、「ベイエリア経済振興と産官学連携の役割」をテーマとして、基調講演を含め5人の論者から大変貴重なお話をうかがいました。本学大学院学生、教職員はもとより、多数の方々にご参加いただき、大変好評のうちに終了することができました。

 シンポジウムでは、以下の講演とパネルディスカッションがありました。
  1. 基調講演  
    経済産業省近畿経済産業局長 伊吹 英明 氏
    「関西経済の未来に向けて」
  2. 個別講演
    ①広東外語外貿大学黄埔研究院院長 李 青 氏
    「中国の粤港澳大湾区の協同発展と対外経済交流」
    ②広東外語外貿大学東方学研究院院長 陳 多友 氏
    「拡大版地域経済圏中国の粤港澳大湾区における人材育成と産官学連携実践」
    ③研究・イノベーション学会副学会長 大槻 眞一 氏
    「スタートアップ企業を10万社つくる法」
    ④阪南大学経営情報学部・大学院企業情報研究科教授 花川 典子 氏
    「デジタル教育とXRの将来」
  3. パネルディスカッション
     座長及び通訳は本学大学院企業情報研究科教授洪詩鴻氏が担当し、新たに阪南大学学長・田上博司氏をパネリストに迎え、講演者の方々に今回のシンポジウムのテーマについて、ディスカッションをしていただきました。
 大阪湾京阪神工業地帯は日本経済にとって重要なベイエリアの一つとして位置づけられていますが、とりわけ2025年の万博、IRなどとの関連で、さらなる発展が期待されています。今回の講演では、香港・マカオをはじめ発展著しい中国のベイエリア経済の現状を分析するとともに、将来展望を語っていただきました。このとき、日本のベイエリア経済の振興において中国とどのような関係を構築すべきか、新規事業の生成をどのように促進すべきか、さらに今後の経済発展に貢献するデジタル教育のあり方について、踏み込んだ議論が展開されました。今回のシンポジウムを通じて、日本と中国両国のベイエリア経済の発展にとって、示唆に富む知見が示されました。

 このように、大学院では国際的に活躍する研究者や企業の方をお招きして、国際的な学術交流を推進する活動を今後も実施していく予定です。

企業情報研究科 副研究科長 中條良美
  • シンポジウム全体の様子

  • 【基調講演】経済産業省 近畿経済産業局長 伊吹英明氏

  • 【講演①】(遠隔・中国から)広東外語外貿大学 黄埔(こうほ)研究院 院長 李青氏

  • 【講演②】(遠隔・中国から)広東外語外貿大学 東方学研究院 院長 陳多友氏

  • 【講演③】研究・イノベーション学会 副学会長 大槻眞一氏

  • 【講演④】花川典子教授

  • パネルディスカッションの様子