教員の国外研究制度については、昭和54（1979）年度からスタートし、海外の大学等で1年間の研究を行っています。派遣先としては、アメリカ、カナダ、オーストラリア等の英語圏が約7割、残りは中国等のアジア圏やイギリス以外のヨーロッパ等となっています。また、夏期休暇等を利用して短期(1ヵ月程度)の国外研修を行っています。これらの研究成果は、産業経済研究所年報に掲載しています。
　また、国内研究制度は平成11（1999）年度から、国内研修制度は平成13（2001）年度から実施されています。
　各制度は、教員それぞれの専攻分野の研究をさらに深めることを目的としています。